大口トレーダーや「クジラ」による相場操縦は、よく話題に上る。こうした説の多くは議論の余地があるものの、実際に行われている相場操縦の手法の中には、多額の資金や保有資産を必要とするものもある。その代表例が、取引における「スプーフィング」だ。
取引におけるスプーフィングとは?
スプーフィングとは、株式、商品、暗号資産などを対象に、売買する意思があるように見せかけた注文を出して金融市場を操る行為だ。通常、スプーフィングを行うトレーダーは、自動売買ボットやアルゴリズムを使い、買い注文や売り注文を体系的に出す。そして注文が約定しそうになると、すぐに取り消す。

スプーフィングの狙いは、市場に強い買い圧力や売り圧力があるかのように見せかけることだ。たとえば、ある価格帯に大量の架空の買い注文を並べ、需要が強いという印象を作り出す。相場がその水準に近づくと注文を取り消し、価格がさらに下落するよう仕向ける、といった手口がある。
スプーフィングが市場に与える影響
見せ玉に対して市場が大きく反応するのは、正当な注文と偽りの注文を見分けるのが難しいからだ。注文が本物かどうかの判断が難しいため、スプーフィングが相場に与える影響は大きくなりやすい。買い手と売り手の双方が注目する重要な価格帯、たとえば強い支持線や抵抗線の近くに見せ玉が並ぶと、その効果はとりわけ強まる。
ビットコインが3万2,500ドルの強い抵抗線にぶつかっている場面を考えてみよう。テクニカル分析でいう抵抗線とは、価格の上昇を阻む「天井」のような水準だ。売り手は通常、このあたりに売り注文を出し、保有資産を売却しようとする。抵抗線で価格が押し戻されれば急落する可能性がある一方、上抜ければ上昇が続くことも期待される。
3万2,500ドルの抵抗線が強いと見られる場合、自動売買ボットはその少し上に見せ玉を置くことがある。重要な節目を超えたところに大量の売り注文があるように見せかけるためだ。その水準の上に大口の売り注文が並んでいるのを見た買い手は、積極的な買いを控えるかもしれない。このように、スプーフィングは市場心理を左右し、相場を動かす力を持つ。
スプーフィングの効果は、同じ原資産に連動する複数の市場に及ぶこともある。たとえば、デリバティブ市場で大量の見せ玉が出れば、同じ資産の現物市場に影響する可能性がある。逆もまた同様であり、金融商品同士が密接につながっていることが分かる。
スプーフィングの効果が弱まるのはどんなとき?
予想外の相場変動が起こりやすい状況では、スプーフィングのリスクが高まる。

抵抗線に見せかけの売り注文を出し、スプーフィングを仕掛けようとしているトレーダーを考えてみよう。相場が力強く上昇し、個人投資家の間でFOMO(乗り遅れることへの焦り)が急速に広がって大きく値動きした場合、見せ玉があっという間に約定してしまうことがある。意図せずポジションを持つことになるため、仕掛けた側にとっては望ましくない結果だ。同じように、ショートスクイーズやフラッシュクラッシュが起きれば、大口注文でも数秒のうちに約定する可能性がある。
現物市場が主導する相場では、スプーフィングの危うさがより際立つ。たとえば、原資産を現物で買いたいという関心の高まりを背景に上昇トレンドが続いている場合、スプーフィングの効果は弱まることがある。ただし、この手法に伴うリスクは、市場の具体的な状況や、ほかのさまざまな要因によって異なる。
スプーフィングは違法なのか?
米国ではスプーフィングは違法とされており、米商品先物取引委員会(CFTC)が株式市場と商品市場におけるスプーフィング関連の活動を監視・規制している。
米国では、2010年のドッド=フランク法第747条によってスプーフィングが明確に禁止されている。この規定は、スプーフィングに関わるあらゆる主体をCFTCが監督できるよう、同委員会に規制権限を与えている。
demonstrates intentional or reckless disregard for the orderly execution of transactions during the closing period; or is, is of the character of, or is commonly known to the trade as, ‘spoofing’ (bidding or offering with the intent to cancel the bid or offer before execution).
先物市場で取り消された買い注文がスプーフィングに当たるかどうかは、行為が明らかに繰り返されていない限り、見極めが難しい。そのため規制当局は、スプーフィングの疑いに関して制裁や訴追、調査を検討する前に、注文の背後にある意図を確認することが多い。
英国をはじめとする主要な金融市場でも、スプーフィングに対して同様の規制が設けられている。英国の金融行為監督機構(FCA)は、スプーフィングを行った個人トレーダーや機関に罰金を科す権限を持つ。
相場のスプーフィングがもたらす悪影響
このように、当局がスプーフィングを違法とみなすのは、市場に悪影響を及ぼしやすいためだ。スプーフィングによって、実際の需給を反映しない価格変動が起きる可能性がある。仕掛けた側は、その値動きを利用して利益を得ることができる。
米国の規制当局は、これまでも市場操縦への懸念を示してきた。代表例として、米証券取引委員会(SEC)は2023年12月時点で、ビットコイン上場投資信託(ETF)の申請をすべて却下していた。ETFが承認されれば、従来型の投資家もビットコインなどの資産に投資しやすくなる。申請却下の理由としてしばしば挙げられたのが、ビットコイン市場は相場操縦と無縁ではないという点だ。
ただし、ビットコイン市場では流動性が高まり、機関投資家の参入も進んでいる。市場が成熟の新たな段階に入るにつれ、こうした見方が変わりつつある兆しも見られる。
まとめ
見せかけの注文を出す相場操縦の手法、スプーフィング。常に見抜くのは難しいが、検知が不可能というわけではない。買い注文や売り注文の取り消しがスプーフィングに当たるかを判断するには、注文を出した意図を詳しく分析する必要がある。
スプーフィングを減らすことは、さまざまな市場で、すべての参加者にとって公平で安定した取引環境を整えるうえで重要だ。規制当局がビットコインETFを却下する主な理由として市場操縦を挙げてきたことを踏まえると、スプーフィングの抑制に向けた取り組みは、暗号資産市場に長期的な恩恵をもたらす可能性がある。










