分散型金融(DeFi)は、革新的な取り組みが次々と生まれる活気ある分野です。新しいプロジェクトがあまりにも頻繁に登場するため、情報を追うだけでも大変で、ましてや十分な調査(DYOR=自分自身で調べること)を行うのはますます難しくなっています。
ブロックチェーンは「パーミッションレス」、つまり誰でも自由に利用できる仕組みだとよく説明されます。利用するにも、その上でアプリを開発するにも、新しいプロジェクトを立ち上げるにも、許可を得る必要はありません。これはビットコインをはじめとする暗号資産の根幹をなす特徴ですが、一方でデメリットもあります。

参入を阻むものがないため、誰でも怪しいプロジェクトや人を欺くような企画を、何の妨げもなく持ち込めます。もっとも、厳密に言えば、対策がまったくないわけではありません。コミュニティが協力すれば、本物の革新と悪質な企てを見分ける共通のパターンを見つけられます。
では、どんな点に注意すればよいのでしょうか。
プロジェクトの目的は何か
とても単純な問いに思えるかもしれません。特に、DeFiを始めたばかりの人ならなおさらでしょう。ただ、暗号資産の多くは、目新しいものを何も生み出していないのも事実です。もちろん、魅力的な革新が次々と起きているからこそ、私たちはこの分野にいるわけです。それでも、新しいプロジェクトの多くは、自ら先駆者になろうとはせず、DeFiへの注目に便乗するだけで満足しているように見えます。
そこで考えたいのが、このプロジェクトは本当に新しく、独創的なものを生み出そうとしているのか、という点です。これからのデジタル経済に、意味のある貢献をしようとしているのでしょうか。競合とどう違うのでしょう。ほかにはない価値を提供できているでしょうか。
どれも当たり前の問いに聞こえるかもしれません。しかし、こうした点を確認するだけでも、詐欺の疑いがあるプロジェクトをかなりふるい落とせます。
開発の取り組み
もうひとつ確認したいのが、開発者の活動状況です。DeFiはオープンソースの考え方と深く結びついています。コードの知識があれば、自分でコードベースを調べることもできます。オープンソースの利点は、プロジェクトに関心を持つ人が多ければ、ほかの開発者も参加しやすいことです。その結果、プロジェクトに悪意が潜んでいないか見つける助けになる可能性があります。
開発の進み具合を確認する方法もあります。開発者は継続的に新しいコードを公開しているでしょうか。この指標は操作できるとはいえ、開発者が本気でプロジェクトに取り組んでいるのか、それとも手っ取り早く利益を得たいだけなのかを見極める手がかりにはなります。
スマートコントラクトの監査
スマートコントラクトやDeFiについて語るとき、監査は繰り返し話題に上る重要なテーマです。監査の目的は、基盤となるコードの安全性を確かめることです。開発に欠かせない工程であるにもかかわらず、監査を一切受けずにコードを公開する開発者は少なくありません。そのようなコントラクトを使うリスクは、当然大きくなります。

監査には多額の費用がかかる点も押さえておきましょう。通常、正当なプロジェクトであれば監査に予算を割けますが、詐欺的なプロジェクトはこの重要な工程を省きがちです。
ただし、監査を受けたからといって、完全に安全だと保証されるわけではありません。監査は欠かせないものですが、あらゆるリスクを防ぐ鉄壁の盾ではありません。スマートコントラクトに資産を預けることには、もともとリスクが伴います。常に警戒を怠らず、そのリスクを理解しておくことが大切です。
創設者の素性は明かされているか
暗号資産の世界では、インターネットがもたらす匿名性(および仮名性)が大きな役割を果たしています。最初の暗号資産を生み出した謎の人物、あるいは集団であるサトシ・ナカモトの正体も、おそらく永遠に明かされないでしょう。
とはいえ、創設者が匿名のプロジェクトには、慎重に考えるべきリスクがひとつ加わります。万が一、創設者が詐欺を働く人物だった場合、責任を問うのは格段に難しくなります。オンチェーン分析ツールは進化を続けていますが、創設者の評判が現実世界での本人の身元と結びついている場合とは事情が異なります。
匿名チームが率いるプロジェクトのすべてが詐欺というわけではありません。創設者が匿名でも、正当なプロジェクトとして暗号資産の世界で成長している例はあります。ただし、プロジェクトを評価する際には、創設者が匿名であることの影響を慎重に考慮する必要があります。
要するに、創設者が匿名のプロジェクトは、それだけで問題なのでしょうか。答えは「いいえ」です。ただし、匿名の人物が率いるプロジェクトでは、悪質な行為があった場合に責任を問うのがより難しくなるのは確かです。
トークンはどのように配分されているか
DeFiプロジェクトを評価するうえで、トークノミクスは非常に重要です。悪意ある人物が使う手口のひとつに、トークンを大量に保有したまま価格を人為的につり上げ、その後、市場で売り抜ける方法があります。
たとえば、流通しているトークンのかなりの割合、つまり40〜50〜60%ほどが市場で一気に売却されたら、どうなるでしょうか。トークンの価値は急落し、ほとんど無価値になりかねません。創設者への配分が多いからといって、必ずしも警戒すべきとは限りませんが、後々問題を招く可能性はあります。

配分割合だけでなく、トークンをどのように配布するのかも確認しましょう。優遇された価格でトークンを手に入れた一部の関係者が、SNSでプロジェクトを盛り上げるような、限定的なプレセールでしょうか。新規コイン公開(ICO)でしょうか。それとも、暗号資産取引所が自らの信用をかけて実施する、新規取引所公開(IEO)でしょうか。あるいは、エアドロップでトークンを配布し、大きな売り圧力を招く可能性があるのでしょうか。
トークンの配布方法には、考慮すべき細かな点が数多くあります。情報を得るのが難しい場合も少なくありませんが、それ自体が警戒のサインになり得ます。プロジェクトを深く理解したいのであれば、こうした情報は欠かせません。
出口詐欺に遭うリスクはどれくらいか
イールドファーミング(流動性マイニング)は、DeFiトークンを市場に送り出すための新しい手法として広まりました。プロジェクトにとって有利なトークン配分を実現できる可能性があるため、多くの新興DeFiプロジェクトが採用しています。ユーザーはスマートコントラクトに資産を預け入れ、その対価として新たに発行されるトークンの一部を受け取ります。
この手法には、明らかな落とし穴もあります。流動性プールの資金をそのまま持ち去るプロジェクトもあれば、もっと巧妙な手口を使ったり、大規模な事前マイニングを行ったりするプロジェクトもあります。
新たに発行されたアルトコインは、UniswapやSushiswapのような自動マーケットメーカー(AMM)に最初に上場することもよくあります。プロジェクトチームがAMMの取引ペアに多額の流動性を提供している場合、その流動性を引き揚げて、保有するトークンを市場で売却できます。その結果、トークンの価格が大きく下落し、ほぼゼロにまで落ち込むことがあります。売買できる市場がほとんど残らないこの事態は、絨毯を足元から引き抜くように資金を持ち去ることから、「ラグプル」と呼ばれています。
まとめ
分散型金融という無法地帯でイールドファーミングに挑戦したい人も、分散型プロトコルで交換や取引をしたいだけの人も、DeFiには詐欺が数多く潜んでいることを忘れてはいけません。ここで紹介した基本的なポイントを参考に、悪質なプロジェクトや不誠実な人物を見抜けるようになりましょう。










